【パートナーブログ:NTTデータ】知られざる、NTTデータグループのグローバルでのインフォマティカへの取り組み


皆さまこんにちは。今回は、NTTデータグループのインフォマティカ関連オフショア拠点をご紹介いたします。

NTTデータグループは世界50以上の国と地域、200を超える都市へと地理的カバレッジを拡大していますが(2018年3月時点)、以下の図はその中で、インフォマティカビジネスに取り組むグループ会社が存在する国をプロットしています。

日本をはじめとして黄色のマークがプロットされた国にはインフォマティカ社のパートナーとなっているグループ会社が存在し、オレンジのマークがプロットされた国にはオフショア開発拠点の役目を担うグループ会社が存在しております。インドにはなんと300人以上のインフォマティカ技術者がおり、米国からの仕事をメインに、ときに日本からの開発依頼に対応しております。

日系のお客様向けには、中国を中心として、ベトナム、更にミャンマーのオフショア拠点におけるインフォマティカ技術者が日々NTTデータからの(ときに他のインフォマティカのパートナー会社様からの)開発依頼に対応しております。以下、中国、ベトナム、ミャンマーのオフショア拠点をご紹介いたします。

■中国 長春 (NCIT)

中国にある複数拠点の中で、長春拠点には、データマネジメントを専門とする部隊(Data Management Solution Center)が存在し、インフォマティカ技術者だけでも50人以上所属しております。

インフォマティカには2015年頃からオフショア開発に取り組み始め、これまで数十件の開発案件を担当しています。

2018年には、インフォマティカ製品の利用ノウハウ・技術を多く保有していることを証明する、Informatica中国の技術支援パートナーに日系企業として初めて認定されました。

インフォマティカ製品のみならず、Hadoopなどのビッグデータ基盤、Snowflakeのようなクラウド・データウェアハウス、Amazon EMR/RedshiftのようなAWSの技術者も多数所属しており、TableauなどのBIツールや、データ活用のためのデータマネジメント基盤の開発の専門部隊として日々活躍しています。

また、2021年のコロナ禍では日本よりもかなり早くワクチン接種が進み、そもそも陽性者が殆ど発生しなかったこともあり、日本からの開発依頼に対して一切の影響なく業務を継続してくれています。

ところで、長春は、旧満州時代は新京と呼ばれ、満州の首都であった地域です。

中国の東北地方は、他の地域に比べて日本語教育に力を入れているそうで、そのような背景もあるからか、非常に勤勉で熱心であり、また言葉の壁を感じることなく取り組んでくれております。

メンバの殆どがインフォマティカの認定技術者資格やインフォマティカ社の研修を受講した認定証を保有しており、技術者の平均的なレベルは日本国内の技術者と比べて遜色がありません。

郊外に出て少し足を伸ばすと、あまり中国としてイメージしたことがない美しい自然が広がっているのも長春の魅力です。夏頃は快適ですが、冬にはマイナス20度を下回ることもあるので、ヒートテック2枚重ねなど防寒対策が必須なときもあります。

また長春拠点のビルの下に、現地スタッフ推しの串焼きのお店があるのですが、クミンが効いていて、肉とスパイス好きの方であればきっと癖になるであろう美味な一品です。

現在の状況下ではいつになるか分かりませんが、もし現地を訪問される際には、是非ご堪能頂きたいと思います。

■ベトナム ホーチミン (NTT DATA Vietnam)

NTT DATA Vietnamは、2008年に設立され、ハノイ、ダナン、ホーチミンに拠点が存在しており、各拠点に100名程の社員が在籍しております。

日本/APAC/EU向けのオフショア開発や、製造・物流・流通業を中心とした現地のグローバル日系企業様向けのコンサルティングやシステム開発を生業としています。 

Java、C++、Ruby、Node.jsなどによるWeb・モバイルアプリ開発から、AWSやAzureなどのパブリッククラウドをベースとした基盤の構築、インフォマティカやAzure Data FactoryなどのETLを活用したデータクレンジングや加工処理、TableauやQlik、PowerBIなどのBIツールによるデータの見える化の仕組みの開発を得意としております。

また、「テスティングサービス」として、ツールを用いたテスト自動化の仕組みの導入などを日本やEU圏向けに提供しているのも特徴です。

近年、製造業を中心とした生産拠点のASEAN諸国へのシフトが加速する中で、ベトナムがアジアの新たな生産拠点として存在感を高めつつあると言われています。

また、2020年からのパンデミックに端を発した大規模なサプライチェーンの分断、自然災害リスクや地政学リスクの高まりもこの動きを加速させると言われています。このような背景からか、ベトナムに生産拠点をお持ちであったり、IT部門として中長期でIT人財確保を計画されているお客様などを中心に、国としてベトナムを指定された上でオフショア開発をご依頼されるお客様が増えてきました。

ホーチミン支社には、20人規模のインフォマティカ技術者のチームが所属しています。2017年に某製造業様向けにインフォマティカのオフショア開発を開始しました。

インフォマティカ製品では、Test Data Management、Informatica Data Integration HubやInformatica PowerCenter(以降PowerCenter)、Informatica Intelligent Cloud Services (以降IICS)などの開発経験があり、数百単位の製造を可能にする体制を構築しております。

一緒に仕事をして感じることは、やはり非常に勤勉であり、まじめであるということです。常に新しいことにチャレンジしようという意識があり、積極的に仕事を求めてきてくれています。単に個人の意識が高いというだけでなく、チームとして高めあっていきたい、という熱量を感じることが多いのが特徴です。

ベトナム料理といえば、日本ではフォーやバインミーなどが有名ですね。ホーチミン支社の近くに、日本で言えば家系ラーメンのような、絶品のフォーを提供するお店があるので、現地を訪問された際には是非ご堪能頂きたいと思います。

■ミャンマー ヤンゴン (NTT DATA Myanmar)

最後にご紹介するのはミャンマーのオフショア拠点です。

「アジア最後のフロンティア」と呼ばれることもあり、多くの日本企業と同様にNTTデータもミャンマーに進出し、2012年にNTT DATA Myanmarが設立されました。

2016年頃にはミャンマー中央銀行の基幹システムの開発に参画するなど、着実に実力をつけ続け、ミャンマーのインフラの近代化に貢献してきていますが、その中にはインフォマティカ製品のオフショア開発部隊があります。

Data Integration HubやPowerCenter、IICSなどの開発経験があり、プロジェクトへの参画だけでなく、OFFJTトレーニングにも意欲的に取り組んでいます。

ミャンマーも、他拠点のメンバーと同様、勤勉な人が非常に多く、また写真を見てお気づきになられた方もいると思いますが、半数以上の社員が女性というのが特徴です。

現在、日本と同様にミャンマーもコロナ禍の状態が続いており、メンバーはテレワーク中心に働いています。

日本国内は既にテレワークが定着してきており、コロナ後もテレワークの活用が続く状況ですが、現地社員は日本語が堪能な人も多くいことから、国内と海外オフショア拠点の垣根は多少の時差以外は殆ど感じることがありません。

筆者は、2012年のNTT DATA Myanmar設立の頃、NTT DATA Myanmarとヤンゴンコンピューター大学の間の契約に基づき、1週間ほど滞在してNTTデータのメソドロジーを講義しに訪緬(ミャンマーは「緬」と表すそうです)したことがあります。添付の画像は、最後の講義が終わった後にヤンゴンの有名な「寝仏」を観光した際の1枚です。

スカートのようなものを身に着けていますが、現地の民族衣装で「ロンジー」と呼ばれているそうです。市場で購入し、最後の講義日にサプライズで身に着けて教室に登場したところ、現地の方に非常に好意的?に受け止められたことを今でも覚えています。

こういった体験は、リモート中心の今の現状だと難しいと思いますが、VRを使ったリモート会議のサービスなどが登場していますので、同じにはならないと思いますが、これまでにない新たな体験が出来るようになってきていますオフショアのメンバーとの繋がりを強めるために、そういった最新テクノロジーの活用をすすめていきたいとも考えております。

ミャンマーでは政変がおき、報道では一部の地域でまだまだ混乱があるようですが、現地のスタッフに聞くと、ヤンゴンでは大きな混乱はなく、業務はこれまで通り継続して行われています。


以上、3カ国のオフショア拠点をご紹介しました。

これまで、オフショア開発というと、「コスト低減」目的で活用することに注目されることが多かったと思いますが、現在ではそれ以上に、日本国内のIT人財不足の解決策の一つとして捉える考え方が強まってきていると感じています。

NTTデータではインフォマティカ製品の開発を、国内外の最適な人財のフォーメーションで行う「Informatica Factoryサービス」をご提供しております。

世界中がコロナ禍となり、何処の国でもテレワークが当たり前に行われるようになった現在、ITの開発に国境は意味をなさなくなりつつあるように思われます。世界中のメンバを活用し、需要の増減に対して弾力的に体制を適合させることができるようになりました。

また、お客様のご指定の国のメンバだけで開発したり、メンバを半年などのスパンで抱えて頂く、いわゆる「ラボ契約」にも対応可能です。いつでもお気軽にご相談頂ければ幸いです。「インフォマティカ」 といえば 「NTTデータ」 、是非心に留めて頂ければ幸いです。


 

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NTTデータ Data&Intelligence事業部

インフォマティカ営業窓口

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