【パートナーブログ:NTTコミュニケーションズ】データと価値をつなぎ、DXをデータドリブンで実現する「Smart Data Platform」とは

最終公開日 : Dec 13, 2022 |
インフォマティカ編集部
インフォマティカ編集部

近年、ビジネスを取り巻く環境が急激に変化する中、あらゆる企業で競争優位性を高める「DX(デジタルトランスフォーメーション)」の取り組みが進められており、2020年の調査によると55%以上の企業がDXの推進・検討に着手済みで、大企業では80%を超えると報告されています※1

一方でDX推進の課題としては、人材不足が85%以上、具体的な事業への展開が進んでいない企業が75%以上であるなど、DX実現へ向けて「意欲はあるもの、実績は挙がっていない」というのが実情です。

 

DXの最終的な目標は、経営判断を迅速化して競合との競争を有利に運んだり、新しい事業を創出することです。そのためには、ビジネスデータを利活用し、データが持つ意味や価値に、新しいビジネス価値を発見することがDX推進のカギとなります。

そして、データの利活用をビジネスの成果に結びつけるには、なるべく多くのデータを適切に分析できる「統合データ基盤」により、部門間の垣根を超えて、誰でも活用できる手段を整えることが重要となるのではないでしょうか。

 

データと価値をつなぎ、データドリブンでDXを実現する「Smart Data Platform」とは

NTT Comはデータ利活用を最大化する基盤として「Smart Data Platform」※2(以下SDPF)を提供することで、お客様のデータと価値をつなぎ、データドリブンでDXの実現を強力にサポートします。

「SDPF」ではデータ利活用に必要な全ての機能を一元提供しており、取り扱うデータの種類に応じて、ネットワークや保管のための基盤、保管場所、そしてデータ保護の仕組みを適切に組み合わせてアーキテクチャを構築することができ、高いセキュリティの維持や管理コストの削減、リソースの有効活用を実現します。

 

中でも、インフォマティカとの協業によって提供される「インフォマティカ・ソリューション」※3は、さまざまなシステムに分散するデータの統合・管理を容易にします。

お客さまのデータの移行や連携だけでなく、システム間におけるデータ同期の効率化やコスト削減、さらにデータ資産の品質と信頼性、安全性を担保し、お客さまのデータ利活用を加速します。

「SDPF」は、実際に鹿島建設株式会社様のデータマネジメント基盤としても採用され、2021年9月に全社での本格運用が開始されました※4

 

「SDPF」のインターコネクトサービス「Flexible InterConnect(FIC)」により複数のクラウド環境に接続し、分散している社内外データのセキュアな収集を可能にします。

さらに、「Informatica Intelligent Cloud Services(IICS)」を含む「インフォマティカソリューション」の機能を活用することで、社内外のデータの連携・統合が可能となり、鹿島建設様のデータドリブン経営の加速に貢献します。

 

※3:インフォマティカソリューションは、インフォマティカ(本社:米国カリフォルニア州レッドウッドシティ)が提供するデータマネジメント関連製品・ソリューションです。「SDPF」にて提供されているインフォマティカ製品・ソリューションについての詳細はこちらをご覧ください。

https://www.ntt.com/business/sdpf/

※4:2021年9月1日に「『Smart Data Platform』を鹿島建設がデータマネジメント基盤として採用~点在するデータの組織横断的な有効活用を実現し、データドリブン経営を加速~」を発表いたしました。また、NTT Com Digital Forum 2021にて、鹿島建設様の特別講演「DXを支えるマルチクラウドとデータマネジメントの基盤 ~ワークシフト、ビジネスシフトを加速させるIT部門のアプローチ~」をご視聴いただけます。ぜひ下記よりお申込みください。


【NTT Com×インフォマティカ社 タイアップ記事】

■2021年6月22日

NTT Com×インフォマティカ対談「データドリブン経営を阻む『データの壁』をどう乗り越えるか」

■2021年4月20日開催、NTT Com、インフォマティカ社の共催セミナー

「SDPF Online Seminar vol.4 NTTグループ先進事例・デモ動画から学ぶ!デジタル変革時代のデータ利活用の勘所」<オンデマンド配信中、要視聴登録>

■2019年10月1日ニュースリリース

「NTT Com、Informatica®、NTTデータが協業し、DXを推進するデータ利活用ビジネスを推進」

 

 


First Published: Sep 30, 2021